山本 権兵衛（やまもと ごんのひょうえ/ごんべえ、1852年11月26日〈嘉永5年10月15日〉- 1933年〈昭和8年〉12月9日）は、日本の武士（薩摩藩士）、海軍軍人、政治家。階級は海軍大将。栄典は従一位大勲位功一級伯爵。
海軍大臣（第5代）、内閣総理大臣（第16・22代）、外務大臣（第37代）などを歴任した。
薩摩藩士を経て海軍軍人となり、第2次山縣内閣では海軍大臣として入閣し、以降、第4次伊藤内閣、第1次桂内閣でも海軍大臣を務め、大臣として日露戦争下の大日本帝国海軍を支えた。その後、第16代および第22代の内閣総理大臣を務めた。また、第2次山本内閣では外務大臣も務めた。
■生誕から海軍兵学寮卒業まで
薩摩国鹿児島郡の鹿児島城下加治屋町（現・鹿児島市加治屋町）に薩摩藩士で右筆及び槍術師範を務めていた山本五百助盛珉の六男に生まれる（幼名も権兵衛）。諱は盛武。薩英戦争及び戊辰戦争に従軍。
戊辰戦争後、1869年（明治2年）に当時の政府高官であった西郷隆盛の紹介で勝海舟の薫陶を受け、開成所、海軍操練所そして海軍兵学寮と 海軍軍人への道を歩むことになった。海軍兵学寮では実戦を体験した山本らの学生は、実戦を体験していない近藤真琴などの教官に素直に従わないこともあった。「教官はそう言われるが、実戦での体験では、そのようなことは無い」と批判するのが常套手段であった。
西郷隆盛が明治政府から下野した時は、1874年（明治7年）に西郷を追って鹿児島へ一時的に帰省するも、西郷自らの説得により海軍大輔・川村純義に詫びを入れ兵学寮に戻った。同年に海兵2期卒業、 席次は17人中16席。
■本省勤務
1891年（明治24年）、海軍大臣・西郷従道に海軍省大臣官房主事（後の海軍省主事）に任命され、日清戦争時には海軍大臣副官となる。
山本は海上権という新しい概念を陸軍首脳へレクチャーし、それ以後、日清戦争における陸海軍の作戦が比較的スムーズに進んだ[注釈 7]。 当時海軍軍令部は独立しておらず、陸軍参謀本部の中に含まれていた。山本は軍令部の独立を主張し、その独立までには10年の歳月が掛かった。
日清戦争後は、三国干渉から将来のロシア帝国の脅威に対抗出来る海軍に改革するために、人事を含む大規模な海軍における行政改革を断行した。当時の山本は軍務局長であったが、新聞各紙で「権兵衛大臣の独断専行」という表現で批判され、海軍の弱体化を懸念する山縣有朋や井上馨からも説明を求められたが、海軍大臣の西郷従道は、すべて山本に任せて自分が責任を取るとして改革を進めさせた。
特に将官8人、尉佐官89人に及ぶ士官のリストラには、現役の軍令部長の中牟田倉之助さえも対象となる世界の海軍でも例を見ない大リストラであり、山本と個人的に親しかった士官も容赦なく整理対象とされたので、個人的批判が巻き起こった。山本に全てを任せた西郷従道さえも、一時は疑問を呈したが、緊急の場合には、予備役を召集すれば良いとの説明に最終的には同意した。
■海軍大臣時代
1898年（明治31年）、西郷従道の推薦により47歳で第2次山縣内閣の海相に就任し、その後は日露戦争が終結するまでの約8年という長きにわたって事実上の海軍トップとして君臨した[注釈 8]。 山本は「ロシア海軍に勝つ」という一点を当時の海軍の目標として、様々な施策を行った。「ロシア軍艦を全滅するためには、日本の軍艦も半分は沈める覚悟だ」とも公言している。
士官には海外留学を奨励し秋山真之・広瀬武夫などの多数の青年士官を米国、英国、ロシアなどへ派遣した。士官の教育に力を入れると共に、能力ある兵卒は途中からでも士官になれる制度を作り、佐官まで昇進した者も数名出た。
国内の製鉄所・造船所を整備し、戦時における修理・補給体制を充実させた[注釈 9]。 また当時の燃料としては最高級の英国炭を全艦船の燃料として採用した[注釈 10]。
艦上での食事の改良にも力を注ぎカレーライスや肉じゃがなど栄養価の高い斬新な献立を奨励し、乗組員の健康管理にまで目を配った。当時の日本では脚気が問題であったが、栄養価の高い食事や適度なパン食などで、乗組員の脚気はほぼ皆無になった。
外交では日英同盟を積極的に支持し、海軍条項を早期に同意するなど、外務省に協力した。この功績により1902年（明治35年）、小村壽太郎らと共に男爵に叙せられる。
国内での艦船の新造を振興する一方で日英同盟に配慮して英国へ発注し、また戦後の好意を期待して米国にも発注するなど、広い視野をもって行動した。また日英同盟によって当時世界の主要港を支配していた英国を中立化し、ロシアのバルチック艦隊の日本海までの長期航海における補給・修理・休養を出来る限り妨害して、日本海海戦前に疲労させた。
官房主事時代から取り組んできた海軍軍令部の独立を達成し、明治天皇による初めての海軍軍服の着用、予算規模の拡大などによって、海軍を陸軍と対等の関係まで進めた[注釈 11]。 また陸軍の大陸への兵站を守る海上権を先ず第一義に考え、日露戦争ではウラジオストク艦隊、次いで陸軍との協同作戦により旅順のロシア太平洋艦隊を全滅させ、船舶の通行の安全を図った。
開戦に備える一方で、ロシア海軍に勝てる見込みが立つまで開戦に反対し続け、用意が整ったと判断するや開戦に賛成した[注釈 12]。 開戦直前には東郷平八郎を連合艦隊司令長官に任命し、それまでの人事慣例を破るものと批判されたが、人事権は海軍大臣にあると断行した。明治天皇に理由を尋ねられ「東郷は運の良い男でありますので」と答えた逸話が残っている。1904年（明治37年）、東郷と同時に海軍大将に昇進した。
■日露戦争以後
1906年（明治39年）1月、信頼する斎藤実に譲るかたちで、海軍大臣を辞任する。1907年（明治40年）9月、伯爵に陛爵。
西郷従道亡きあとの、陸軍首脳とも強い繫がりのある海軍の重鎮の一人として存在感を強め、また藩閥に属するも、政党および国会を尊重し、伊藤博文の 立憲政友会に好意的な立場をとる等、護憲運動にも理解を示したことにより、総理大臣の候補に名前が挙がるようになった。
■総理大臣時代
1913年（大正2年）、同じ薩摩閥の元老・大山巌の支持で山本に組閣の大命が下る。松方正義が1898年（明治31年）1月に辞任して以来15年振りの薩摩出身者であり、2月20日に政友会を与党として内閣総理大臣に就任した。
第1次山本内閣は、軍部大臣現役武官制を事実上廃止し、それ以後は陸軍大臣が決まらないので組閣出来ないといった、軍部の横暴が抑止された。 しかし、ドイツの国内事件からシーメンス事件が検察によって調査され、海軍高官への贈賄疑惑をめぐり内閣は瓦解し、1914年（大正3年）4月16日、総辞職した。
次の第2次大隈内閣で海軍大臣となった八代六郎は、山本と斎藤実を予備役に編入した。 井上良馨と東郷平八郎の両元帥は、この人事に反対するも、山本は人事は海軍大臣の専管事項であり、将来の人事行政に重鎮達が口を挟む悪例を残さないために、素直に大臣の命令に従い1914年（大正3年）5月11日に予備役となった。その後、第一次世界大戦やその後の海軍軍縮にも海軍の長老としての公的な発言は全くしていない。
1922年（大正11年）の高橋内閣総辞職の際、元老の一人西園寺公望は病中であり、松方正義は、摂政宮裕仁親王（後の昭和天皇）より枢密院議長の清浦奎吾とともに山本を協議に加える許可を得た。三者の協議により加藤友三郎に大命が降下することとなったが、これは松方と宮内大臣牧野伸顕をはじめとする薩摩閥が、山本を将来の元老とするための措置であったともされる。一方で西園寺は山本が宮中に接近することを警戒し、山本の枢密院議長就任に対して反対している。
関東大震災の被害もまだ明けぬ1923年（大正12年）9月2日、加藤友三郎首相の急死に伴い、約9年の時を経て同じく海軍出身の山本に再度の組閣が命じられた。推薦を行ったのは西園寺であり、「来るべき総選挙を公平に行はしめ、財政・行政整理を断行せしむる」ためであるとされた。
山本は帝都復興院総裁に後藤新平を任命して東京の復興事業を行う一方、普通選挙実現に動くなどした。加藤友三郎内閣から引き継いだ大臣には、女婿である海軍大臣の財部彪もいた。しかし同年12月27日に起きた摂政宮が共産主義者の難波大助に狙撃された虎ノ門事件の政治的責任を自ら取り、辞表を提出した。摂政宮と元老も辞表を却下するなどして慰留したが、翌1924年（大正13年）1月7日に内閣は総辞職した。